お風呂をリフォームする場合、戸建住宅とマンションではかなり条件が違います。この条件の違いによって頼んで良い工事業者が決まってきます。
特に戸建のお風呂をリフォームする場合は頼んではいけない工事業者が存在します。知らないままに頼んでしまうと後々、後悔することになります。
ここでは、戸建てのお風呂をリフォームする場合に頼んではいけない工事業者とは一体どういったものなのか解説していきます。
目次|このページでわかること
新築をしていない工事会社
一番大事なことは、その会社が新築の住宅を建てているかどうかです。あなたの家が木造2階建てであれば、木造2階建てを立てている会社かどうか
あなたの家が木造3階建てであれば木造の3階を建てているのかどうか
あなたの家がS(鉄骨)造であれば、鉄骨造で建てているかどうか
あなたの家がRC(鉄筋コンクリート)造であればRC造を建てているか
必ずあなたの家と同じ構造(木造、鉄骨造、鉄筋コンクリート造など)の新築住宅を建てていることをリフォームを依頼する工事会社の条件にしてください。
それ以外はだめです。これが最低限必要なこととなります。
なぜなら、医者に例えるならあなたが病気になって手術を受けるときにその先生がやったことのない手術であればどうしますか?
その先生にとって初めての手術になります。もう一方の先生は年間30例ほど手術をしており、十分に経験を積んでいる先生です。
あなたはどちらの先生に手術を依頼するでしょうか?
戸建住宅のお風呂のリフォームはまさに同じような状況です。いつも位置からあなたの住む住宅と同じ構造の住宅を建てている工事会社であれば、まずは一安心です。ただし、その先生の腕が上手かどうかはまた別の話になります。
創業間もない会社
創業間もない会社は判断がとても難しいです。専門的に判断できないのであれば避けることをおすすめします。
十分に経験を積んで、資格もある人が独立した場合安心して頼める場合もあります。ただし、独立して間もない場合は本業でなく会社運営に時間を取られ、その優秀な人が十分に力を発揮できないケースもあります。
新しく人を雇ったり、外注に頼んだりして独立した優秀な人でなく、別の人が担当する場合はその担当者や外注先の力量に左右されてしまいます。
とても判断が難しいため、一般の人にはおすすめしません。
建築士のいない会社
その会社に建築士がいない会社は頼んではいけません。戸建住宅のリフォームは検討する項目が多岐にわたるからです。
法令違反
例えば法令に関して、お風呂をリフォームするとき増築を考える人もいます。場所や条件によって確認申請が必要になります。
建築士がいない工事会社ではよくわからないまま、または知っていても確認申請を提出せずに工事をする可能性があります。
あなた家が知らないうちに法令違反となっています。
耐震性の低下
他にも住宅で必要な構造的に重要な壁や筋交いがそのまま取り払われてしまうこともあります。住宅の耐震性が知らないうちに低下してしまうことになります。
万が一、地震が起こったときに、家が倒壊してしまう可能性もあるのです。知らないということはとても怖いことです。
所属する団体やグループが多すぎる会社
会社によっては箔をつけるために、さまざまな団体に所属したり、よくわからないグループに所属する場合があります。
HP(ホームページ)を見ると、肩書がたくさんあって良さそうに見えますが、実際はどれも大したことはありません。
逆に会費や参加料を知らっているため余分な経費が発生している可能性もあります。その団体の会合やグループの行事に社長等が参加することが多くなれば本業を見る時間が少なくなります。
必要以上にHPに記載してある会社は要注意です。
HP(ホームページ)がない会社?
未だに世の中にはHPがない会社があります。大きくは次の場合に大別されます。
HPがなくても仕事があるため必要がない
HPを作りたいが作るすべを知らない
HPがよくわからない
その他
このように、HPのない会社の判断は難しくなります。
なぜなら、良い会社とそうでない会社が同時に存在している可能性があるからです。これを判別するには実際に訪問してみるか、あってみるか、電話してみるか、いずれにせよ行動を起こすことが必要になります。
一番良いケースは、紹介等で、仕事が続いているためHPで営業をする必要がない会社です。不要な営業行為をする必要がありません。今のお客様(たとえば、あなた)に注力することができます。
通常は、目の前のお客様へも対応しながら、新しいお客様を獲得する必要があります。そのためにHP等の技術を活用しているのです。
新しいお客様を獲得することに労力を取られすぎないようにHPを活用している会社は目の前のお客様に力を注いでくれているともいえます。
結論としてインターネットで当サイトを訪問しここまで読み進めていただいたあなたの場合は、HPのある会社から選択することをおすすめします。